首都直下型地震はいつ起こる？東京で大地震が起こった際の被害は想像以上

日本に住んでいて、首都直下型地震を知らない方はいないでしょう。

「いつ起きてもおかしくない」

そう言われているものの、東京近郊にお住いの方でしっかり備えをしている方は、それほど多くないと思います。

僕個人としても、埼玉で日々何気なく過ごしていますし、普段から地震の脅威を意識することなんてありませんでした。

そんなことを考えていたら、まともな日常生活は送れないですからね(°_°)

しかし、突如首都直下型地震が起きた際、備えがないと後悔することも目に見えています。

正直な話、東京で大地震が起こった際の被害は、想像以上のものになると考えています。

同じように東京近郊にお住いの方は、首都直下型地震がいつ起こるのかは、関心を向けておいた方がよさそうです。

首都直下型地震はいつ起こる？

今の技術だと、明確に「この日地震が起こる」という予測は立てられません。

しかし、今後30年以内に首都直下型地震が起こる可能性は、およそ70%程度だと言われています。

2015年からこのように言われているため、2045年までに大地震が起きる可能性は、極めて高いと考えていいでしょう。

なので関東圏に住んでいる方は、全員備えをしておいた方がいいと言えます。

特に都会で働いていたり、海沿いに住んでいる方なんかは、避難先もきちんと把握しておく必要がありそうです。

そして冒頭にも書きましたが、首都直下型地震はいつ起こってもおかしくない状況となっています。

その日は10年後かもしれませんし、もしかしたら1分後かもしれません。

いつになるかはわかりませんが、楽観的に考えすぎるより、「そう先の話ではない」と考えておいた方がいいでしょう。

首都直下型地震は、地震速報が間に合わない

首都直下型地震の怖いところの一つとして、地震速報が間に合わないことがあります。

その理由は、地震が起こってからその揺れが地上に届くまで、わずか2秒程度しかないことです。

地震がドカンと起こり、その後送れて地震速報がやってくる形となります。
（この記事を書いている2019年9月時点ではそうですが、もしかしたら今後変わってくるかもしれません）

そのため、文字通りいきなり地震がやってくるので、逃げたり安全を確保する時間はないでしょう。

日々のルーティーンの中で、地震が起こったら危険そうな場所にいるのなら、引っ越すなどしてできるだけ改善した方がよさそうです。

多少お金やストレスがかかるかもしれませんが、命より大切なものはありませんからね…！

首都直下型の被害は想像以上

あくまで可能性の話ですが、首都直下型地震の被害は、想像以上になると考えられています。

それは命に関わる直接的な被害もそうですし、その後日本経済に与える影響についてもそうです。

結果大した被害がなければ、それに越したことはないのですが、最悪の場合を想定しておくことも大切だと思います。

以下で命に関わる被害についてと、経済に与える影響について解説してきます。

人命に関わる被害の大きさ

今回起こり得る首都直下型地震の規模は、M7クラスだと言われています。

ちなみに都心南部で直下型地震が起こった場合、内閣府の統計にて最大2.3万人の死者、要救助者は最大7.2万人に及ぶと想定されています。
（参考：首都直下地震の被害想定 対策のポイント　内閣府）

もちろん最大の人数なので、これよりも少ない被害だとは考えられていますが、それでも甚大な被害が出てしまうことには変わりありません。

むしろ状況によっては、この統計よりも大きな被害が出ることすら懸念されています。

最も怖いのは「火災」

その理由は、火災の発生による被害の大きさです。

地震による被害となると、建物崩壊や津波などを想像しがちですが、実は最も大きな被害をもたらすのは火災となります。

死者の7割が火災によるものになるとも言われていて、都内だと電気の復旧後に再び火災が起こるという懸念すらあるのです。

加えて最悪の場合、ビル風などにより火災旋風という炎の渦が形成され、火災の甚大化を招きます。

火災旋風は関東大震災でも起こっており、しかも4万人が避難している避難所を襲うという大惨事になりました。

そのほとんどは助からず、3万8000人もの方々が命を落としたそうです。

火災に巻き込まれたら、命を落とす危険が増しますので、ビルに囲まれたところに普段いる方は特に注意していただきたいです。

経済的損失も甚大

関東圏以外であれば、直接的な被害を免れる地域も多いですが、一方経済的な被害はほぼ確実に被ります。

日本は都内に企業が集中しているため、東京の経済が停滞してしまえば、日本経済にもダイレクトに影響してきます。

東京から遠く離れたところで暮らしていても、経済的な痛手は覚悟しておいた方がいいでしょう。
（もちろん東京の会社は、存続すら危ういところが多数出てくると思います）

ちなみに先ほどの内閣府の統計上では、95兆円もの被害が出ると推定されています。

長期的な被害額はそれ以上になるとも言われていて、最終的に国家破綻の可能性すらあると考えられているのです。

破綻まではいかなくとも、インフレにより円の価値が大幅に低下するかもしれないので、個人の経済リスクも決して低くはないんですね。

どういう備えをしておくべきか

では来たるべき地震に備えて、どのような備えをしておくべきでしょうか。

極端なことを言えば、関東圏から離れたり海外に住むのが理想ですが、きっとそうできない人も多いはずです。

そういう場合は、やはり「備えあれば憂いなし」ということで、できる範囲で最大の備えをしておいてほしいと思います。

できれば自宅だけでなく、普段よくいる場所（会社など）にも備えをしておきたいですね…！

ちなみに完璧な装備ができなくても、

この3つは、最低限備えておいた方がいいでしょう。

水など普段飲んでいるものは、普段から余分にストックしておく習慣をつけるのがいいと思います。

非常食は入れ替えの手間が少なく済むよう、なるべく長持ちするものが望ましいです。

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首都直下型地震に備えよう

ということで、今回は首都直下型地震についてまとめてみました。

関東圏（特に東京）で生活している方は、普段から意識はしないまでも、最低限の備えはしておいた方がよさそうです。

この地震は、確率的に「ほぼ間違いなく来る」と考えた方がいいですし、楽観的な考えが命の危険に繋がるかもしれません。

一人一人の意識が大切なので、あなた自身はもちろんのこと、家族や大切な人にも声をかけてほしいと思います。